ビットコイン超えを狙った暗号資産、王者の座を脅かせたのか

ビットコイン超えを狙った暗号資産、王者の座を脅かせたのか
ビットコインを上回る存在はあるのか?

​長年にわたり、ビットコインを上回ることを掲げ、より速い取引、低い手数料、先進的な技術を提供する複数の暗号資産が登場してきた。世界最大の暗号資産の後継候補として称賛されたものもある。しかし、約10年が経過した今、数字が示す状況は大きく異なる。

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競争の10年、アルトコインの大半が大きく後退

ビットコイン金融サービス企業Riverが公開した新たなチャートは、かつての人気銘柄をめぐる暗号資産市場の姿を鮮明に示している。2017年6月18日時点で時価総額上位100位に入っていた暗号資産のほぼすべてが、その後9年間でビットコインに対して大幅に価値を失った。かつて投資家の大きな熱狂を集めた多くのプロジェクトは、今では忘れ去られつつある。

業界を代表する大手銘柄でさえ、ビットコインについていくのに苦戦している。イーサリアムはビットコイン に対して約80%、XRPは85%、ライトコインは96%下落した。Dash は99.1%下落し、多数の小規模な暗号資産は99.9%を超える下落となった。意外にも、当初はジョークとして作られたDogecoinは、このグループで最も好調な銘柄の一つで、ビットコインにわずか23%後れを取るにとどまった。

これらの下落率は米ドルではなく、ビットコインを基準に算出されている。アルトコインはドル建てで大幅に上昇していても、BTCに対しては価値を失うことがある。また、この比較が対象とするのは特定の世代の暗号資産であり、2017年以降に登場したすべてのプロジェクトではない。

ビットコインの市場支配率からも、別の視点が得られる。2018年のアルトコインブーム時には、暗号資産市場全体に占めるビットコインの割合が一時35%を下回ったが、その後、ビットコインはシェアを回復した。支配率が低下した時期もあったものの、数千もの新たな暗号資産が市場に参入するなか、概ね50%を超えるシェアを維持してきた。

かつて「ビットコインキラー」と呼ばれた暗号資産

ビットコインが他の暗号資産に取って代わられるという考えは、暗号資産業界の歴史とほぼ同じ長さを持つ。初期の競合銘柄は概して、取引速度、手数料、スケーラビリティなど、ビットコインの弱点とみなした点の改善に焦点を当てた。

ライトコイン は、初期に登場した代替案の一つだ。2011年にローンチした同プロジェクトは、取引承認の迅速化を掲げ、日常的な決済により実用的な選択肢として位置付けられた。ビットコインが「金」ならライトコインは「銀」と呼ばれたが、技術面の優位性だけでは、長期的に同等の需要を集めるには至らなかった。

議論がより対立的になったのは2017年で、ビットコインのスケーラビリティをめぐる意見の相違からBitcoin Cashが誕生した。支持者は、ブロックサイズの拡大と取引手数料の引き下げにより、暗号資産が電子現金としてより使いやすくなると主張した。新たなネットワークがいずれビットコインを上回ると予想する声もあったが、元のブロックチェーンがより強い市場地位を保った。

イーサリアムはまったく異なる方向からビットコインに挑んだ。スマートコントラクトにより、ビットコインが想定していなかったアプリケーションを実現し、デジタルマネーを超える可能性に関心を持つ開発者や投資家を引きつけた。2017年6月、イーサリアムの時価総額はビットコインの約83%に達し、両者の順位が逆転する「フリッペニング」への憶測が高まった。

フリッペニングは実現しなかったものの、イーサリアムは主要なブロックチェーンエコシステムへと成長した。一方、XRP、Stellar、Dashなどのプロジェクトは、より速い決済や代替的な金融インフラを追求した。ビットコインに取って代わることを明確に目指していたわけではないが、暗号資産市場のブームが繰り返されるなか、その技術的な野心はしばしば市場リーダーとの比較を招いた。

元祖暗号資産が優位を保ち続ける理由

ビットコインの底堅さが特に興味深いのは、多くの競合が実際にビットコインにはない機能を備えている点だ。取引処理がより速いものもあれば、複雑なアプリケーションに対応するものや、手数料が大幅に低いものもある。それでも、技術的な改善が長期的な市場の主導権につながることはほとんどなかった。

ビットコインは15年以上かけて築いたネットワーク効果の恩恵を受けている。広く知られたブランド、充実した取引インフラ、確立されたコミュニティ、厚い流動性により、新しい暗号資産が同じ投資家層を獲得するのは難しい。機関投資家や個人投資家によるビットコインの採用が進むほど、こうした優位性は相互に強化される。

その通貨設計も重要な役割を果たしている。ビットコインの発行上限は2,100万枚で、中央発行者を持たない。希少性のあるデジタル資産としてビットコインを捉える投資家にとって、これらの特性は、取引速度の向上や機能の追加よりも重視される可能性がある。

機関投資家の採用も、ビットコインの地位をさらに強固にしている。現物ビットコインETFにより、従来型の証券口座を利用する投資家も市場にアクセスできるようになった。また、企業や資産運用会社の間で、ビットコインを独立した投資カテゴリーとして認識する動きが広がっている。他の暗号資産にも機関投資家の関心は集まっているが、同等の市場認知度を獲得したものはほとんどない。

他の暗号資産がビットコインの座を奪う日は来るのか?

暗号資産業界は2017年以降、大きく変化した。イーサリアムは分散型金融とスマートコントラクトの中核であり続ける一方、Solanaなどの新しいネットワークは、開発者、アプリケーション、取引活動の獲得をめぐって競争している。こうしたネットワークの成功は、ビットコインに取って代わると約束することよりも、自らのエコシステムにユーザーを呼び込めるかにかかっている。

しかし、初期の競合が示すように、市場サイクルをまたいで勢いを維持するのは難しい。技術的な優位性は当初の関心を集められるが、持続的な需要には、流動性、信頼できるインフラ、投資家の信頼、実用的なユースケースが必要だ。かつて有力だったプロジェクトの多くは、投機熱が冷めると苦戦した。

Riverのチャートには重要な限界もある。Solanaなど後発の銘柄は対象外であり、その結果はビットコインと競合してきたすべてのプロジェクトではなく、初期世代の暗号資産を反映している。新しい資産のなかには、より短い期間で大幅な上昇を遂げたものもある。

もはや重要なのは、別の暗号資産が単純に「より優れたビットコイン」になれるかどうかではないのかもしれない。ブロックチェーンネットワークは、分散型アプリケーションから決済、トークン化資産まで、異なる目的に対応するようになっている。ビットコインの競合は、最大の暗号資産の座を奪わずとも、こうした市場で持続的な成功を収める可能性がある。

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