テレビタレントでO’Leary Ventures会長のKevin O’Leary氏は、次の市場サイクルを見据え、再び暗号資産のポジションを増やし始めたと述べた。また、大手証券取引所によるブロックチェーン導入の可能性が、業界を一変させる重要な展開の一つになる可能性があると指摘した。
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「私は再び動き出し、次のサイクルに向けて新たなポジションを取り、賭けに出ている」と、O’Leary Ventures会長は述べた。同氏によると、現在投資家が抱える最大の疑問は、どのブロックチェーンが幅広い普及を達成し、それがどの分野で起きるのかという点だと、The Block が報じた。
O’Leary氏 は、さまざまな業界の幹部とブロックチェーンについて議論しているが、依然として明確な合意はないと指摘した。「誰も同じことを言っていない」と同氏は付け加えた。
同氏の見方では、本当の転換点は大手取引所の一つがブロックチェーンをインフラに組み込んだ時に訪れる。その後、金融システムの他の参加者も、その取引所の要件を考慮し、同取引所が選択したブロックチェーンに適応せざるを得なくなる。
暗号資産規制の行方を注視
同氏は、最近の米上院におけるCLARITY Actの後退 についてもコメントした。規制当局はすでに暗号資産の税制整備に着手しているため、デジタル資産規制は再び議題に戻ると考えている。
「この資産に対する税制を設けるのであれば、規制は少ないより多い方が望ましい」とO’Leary氏は述べた。一方で、CLARITY Actが米中間選挙前に成立するとは考えていない。
Bitcoinについて、O’Leary氏は、最大の暗号資産が最終的にオルタナティブ資産ポートフォリオの1%から3%を占める可能性があると述べた。同氏は、機関投資家がすでに独立した資産クラスとして利用している金と、Bitcoinの潜在的な役割を比較した。
O’Leary氏はAI投資についても語った。同氏によると、注力しているのはモデル開発企業ではなく、データセンターの稼働に必要な電力インフラだ。プロジェクトには、ノルウェー、フィンランド、カナダのアルバータ州、ユタ州の施設のほか、ウランへの投資も含まれる。
暗号資産懐疑派から投資家へ
Kevin O’Leary氏の暗号資産に対する姿勢は、長年の間に大きく変化した。2019年、同氏はBitcoinを「がらくた」や役に立たない通貨と呼び、大規模な取引の難しさと高いボラティリティを理由に挙げた。その後、規制当局がデジタル資産を認め始め、カナダでBitcoin ETFが登場したことを受け、見方を変えたと述べた。2021年までには、ポートフォリオの約3%をBitcoinで保有する計画を立てていた。
2022年、O’Leary氏はさらに踏み込み、32のポジションからなる運用ポートフォリオの約20%を暗号資産が占めていると述べ、FTXのスポークスパーソンとなった。同取引所の破綻後、同社について十分なデューデリジェンスを実施していなかったと認めたが、デジタル資産を手放すことはなかった。その後もBitcoinとEthereumを保有し続け、暗号資産を独立した資産クラスと捉えながら、規制と機関投資家による普及をより重視するようになった。
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