東京株式市場、米株安と中東リスクで下落

東京株式市場、米株安と中東リスクで下落
東京市場、大幅下落

東京株式市場では4日午前、日経平均株価が反落して一時1000円超安となり、6万7300円台前半まで下げる場面がある。前日のU.S.株安に加え、中東情勢の不透明感とBroadcomの時間外急落が重なり、AI・半導体関連を中心に売りが広がっている。

ハイライト

  • 日経平均は米主要3指数の下落と中東情勢への警戒感を受け、幅広い銘柄で売りが先行し下げ幅を拡大。
  • Broadcomの5〜7月期見通しとAI半導体売上高見通し据え置きで失望売りが発生し、AI・半導体関連株が東京市場で下落。
  • 中東でU.S.とイランの武力衝突が続き停戦合意も相場への影響は限定的、個別ではTDKやテルモ、ヤマダHDとエディオンが上昇。

米市場の下落が東京市場に波及

NikkeiQUICKニュースによると、4日前場寄り付きの東京市場では、3日のU.S.株式市場で主要3指数が下落した流れを引き継ぎ、幅広い銘柄に売りが先行している。中東情勢を巡る警戒感が投資家心理を冷やしており、日経平均は下げ幅を広げる展開となっている。

さらに、U.S.半導体大手BroadcomがU.S.時間3日夕の時間外取引で急落したことも重荷となっている。同社の2026年2〜4月期決算は売上高と純利益が市場予想を上回り、四半期として過去最高を更新したが、5〜7月期見通しが市場予想に届かなかった。AI半導体の売上高見通しも上方修正期待が強かったなかで据え置かれ、失望売りにつながっている。

東京市場ではソフトバンクグループやアドテスト、ソシオネクスなどAI・半導体関連株に売りが波及している。TOPIXも反落し、イビデンやフジクラ、ファナック、信越化、村田製が下落している。

地政学リスクと個別銘柄の反応

中東情勢を巡っては、U.S.中央軍が2日、イランの石油積み出し拠点カーグ島に向かった船舶を攻撃し、航行不能にしたと明らかにしている。一方で、イランがクウェートやバーレーンに対してミサイル攻撃を実施したと伝わっており、U.S.とイランの戦闘終結に向けた交渉が難航するとの見方が強まっている。

日本時間4日朝にはレバノンとイスラエルが停戦の実施で合意したと報じられたが、株式相場の反応は限られている。個別ではTDKやテルモが上昇し、ディスコやTOTOも高い。経営統合すると伝わったヤマダHDとエディオンには買いが入っている。

当社の以前の記事では、米国の対中輸出規制強化や北京側の姿勢を背景に、Nvidia(NVDA)が先端AIチップの供給制約という逆風に直面している点を整理しました。株価は短期的な売り圧力が見られる一方で、中長期の移動平均線を上回るなどテクニカル面の下支えも示され、重要サポートとして215.64ドル近辺が意識されると指摘しています。

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