ソニー系Bungie、米ゲーム開発体制を削減へ
ソニーグループのゲーム事業は収益性の立て直しを進めるなかで、米開発子会社Bungieの人員体制を見直す。対象人数は明らかにしていないが、「Destiny」を手がける大半の従業員と、2026年3月に配信を始めた「Marathon」の一部従業員に影響が及ぶ。
ハイライト
- ソニー・インタラクティブエンタテインメントはBungieで大規模な人員削減を発表し、主力タイトル『Destiny』のほぼ全従業員などが対象となる。
- ソニーグループは2022年に約37億ドルでBungieを買収したが、2026年3月期にBungie関連で1201億円の減損を計上した。
- 2027年3月期のゲーム部門営業利益は前期比30%増の6000億円を見込み、Bungie減損負担消滅と自社ソフト販売拡大が寄与する見通し。
人員削減の対象と実施背景
日本経済新聞によると、ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)は25日、米国時間でBungieにおける大規模な人員削減を発表した。具体的な削減人数は公表していないが、SIEは多数の従業員に影響が出るとしている。対象には、Bungieの主力タイトル「Destiny」を開発するほとんどの従業員に加え、2026年3月に配信を始めたシューティングゲーム「Marathon」の一部従業員が含まれる。SIEスタジオビジネスグループのHermen Hulst CEOは従業員向けメールで、スタジオの経営資源を現在の優先事項と長期的な目標に合致させるためだと説明している。
買収後の業績課題と収益見通し
ソニーグループは2022年に約37億ドルでBungieを買収したが、当初想定したほどの業績貢献には至っていない。26年3月期にはBungie関連で計1201億円の減損を計上していた。一方、ソニーグループは27年3月期のゲーム部門で、前期比30%増の6000億円の営業利益を見込む。Bungieの減損負担がなくなることに加え、自社ソフト販売の拡大が増益要因になる見通しで、今回の人員再編は開発資源の選択と集中を進める動きといえそうだ。
当サイトの以前の記事では、5月の決算発表ラッシュを受けて個人投資家が好業績銘柄の選別を強める一方、物価高への対応としてコスト削減や需要変化が各社の収益にどう表れるかが焦点になっている点を整理しました。センサー関連やエンタメ、AI・半導体、白黒包装、リユースといった幅広いテーマで、決算後の株価反応や利益率の変化が投資判断に直結する状況が示されています。
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