WTIは11月5日、1バレル当たり90.50~90.60ドル前後で取引され、87.40~87.60ドルまで急落した後の回復を試みている。この下落は、10月の高値である105~106ドルを上回る水準での定着に失敗した後に始まった大規模な売りの流れを引き継ぐものだ。
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数営業日にわたり、価格は約19ドル下落した。最も激しい売りの局面では、100ドル、97ドル、92ドルと支持線を次々に下抜けた。本日は買い手が価格を89~90ドル超まで押し戻したものの、テクニカル面では依然として弱気基調が優勢だ。価格は主要移動平均線を大きく下回り、これまでの反発局面では高値を切り下げている。
米選挙結果で地政学リスクプレミアムが縮小
原油市場の重しとなっている主な要因は、米中間選挙後に地政学リスクプレミアムが大幅に縮小したことだ。民主党の勝利を受け、イランに対する軍事作戦の継続をめぐる判断で、ドナルド・トランプ政権が政治的な制約を一段と受けるとの見方が強まった。
こうした状況を背景に、投資家は外交的な解決とペルシャ湾からの原油供給の段階的な回復の可能性を、これまで以上に織り込みつつある。中東情勢は、世界の原油市場にとって依然として最大の不確実要因だ。
外交進展への期待と供給障害の長期化が対照的
11月5日付のロイター報道によると、投資家はイランとの紛争終結に向けてワシントンへの外交的圧力が強まる可能性を引き続き見極めている。議会の新たな勢力図により、さらなる軍事的エスカレーションの余地が限られる可能性がある。
中東産油国からの輸出回復や、ホルムズ海峡を通る海上輸送の段階的な正常化への期待も高まっている。しかし、市場の期待と現物供給の実態との乖離は広がりつつある。地域の輸出インフラの相当部分は引き続き制限下で稼働しており、タンカーへの攻撃やエネルギー施設の損傷リスクも残っている。
91ドルの抵抗線が立ちはだかるなか、強気派は93~95ドルを狙う
したがって、WTIの反発は現在91ドル前後の抵抗線に抑えられているものの、87.50ドル近辺の直近安値が今回の下落の「底」となる可能性がある。中東での軍事作戦が終結したと判断できる客観的な根拠は依然としてないため、強気派は93~95ドルへの上昇を試みる可能性がある。ただし、私が米イラン外交を背景に売りが続くなか、WTIは94ドルの支持線を試す で警告したように、現在の抵抗線を明確に上抜ける必要がある。
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