セカンドリテイリング、リユース主力化でセカンドストリート国内968店に拡大

セカンドリテイリング、リユース主力化でセカンドストリート国内968店に拡大
リユース事業で急拡大

セカンドリテイリングは10月1日付で社名を変更し、事業の中心がレンタルや新品販売からリユースへ移っていることを鮮明にしている。成長を支えるセカンドストリートは9月末時点で国内968店舗となり、国内中古市場の拡大を背景に衣料分野で存在感を強めている。

ハイライト

  • セカンドリテイリングは10月1日に社名変更し、リユース事業を主力へシフトした方針を明確化した。
  • セカンドストリートは国内店舗数が9月末時点で968店となり、ユニクロを上回る規模へと拡大した。
  • 2026年3月期決算予想でリユース事業売上高は3006億円と新品販売やレンタル事業を大きく上回る見通し。

社名変更に映るリユース事業への軸足

ITmediaが報じた内容によると、旧ゲオホールディングスは「セカンダリーな流通領域」で事業を展開する意思を新社名に込め、10月1日付でセカンドリテイリングへ改称した。今回の変更は、2000年代にCD・DVDレンタルや中古ゲーム販売の「GEO」で広げた事業基盤から、セカンドストリートを中心とするリユース事業へ主力が移っている流れを反映しているとみられる。

セカンドストリートは、旧ゲオHDが2008年に展開会社のフォー・ユーを連結子会社化し、その2年後に100%子会社化して以降、出店ペースを加速している。子会社化前に約240店舗だった事業は、2015年度に500店舗を突破し、2020年度末には国内700店舗となり、直近では約970店舗規模まで拡大している。

9月末時点の国内店舗数は968店で、海外を含めると1100店舗を超える。国内店舗数では約800店舗のユニクロを上回る規模となっている。

全国出店と商品構成が市場拡大を後押し

同社は全国47都道府県に出店しており、関東で約290店舗、東海で約110店舗、関西で約170店舗を構える。商業施設や駅近ビルへのテナント出店に加え、ロードサイド型も展開し、幅広い立地で集客している。

店舗は従来型の古着店より広い売り場を持つ点が特徴で、大型店では1000平方メートルを超える。ズボン、シャツ、アウターに加え、時計や靴も扱い、大型店では楽器など衣類以外の商品もそろえることで、リユース需要を広く取り込んでいる。

価格帯も幅広く、ノーブランドのシャツなどは1000円から2000円以下で販売する一方、ブランド品は高価格帯までそろう。古着は同一商品が並びにくく、選ぶ楽しさが来店動機につながりやすい構造がある。

2026年3月期決算では、リユース事業の売上高が3006億円となり、新品販売の1243億円、レンタルなどその他の563億円を上回っている。このうち、主にセカンドストリートが担う「衣料・服飾雑貨」は1223億円で、主にGEOが扱うゲームやスマートフォン関連の売上高を上回り、衣料リユースが収益の柱になっている。

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