三菱グループ、ブランド価値の中核に「信用・信頼性」, 会員35社調査で鮮明

三菱グループ、ブランド価値の中核に「信用・信頼性」, 会員35社調査で鮮明
三菱ブランドの信頼力

三菱広報委員会と日刊工業新聞社が今夏に会員35社を対象に実施したアンケートで、三菱ブランドの強みとして「信用・信頼性」が最も多く挙がった。資本関係が薄い現在のグループ構造でも、共通理念の「三綱領」が金融から製造業まで各社の事業基盤を支え、ブランド価値の維持と拡大につながっている実態が浮かんだ。

ハイライト

  • 三菱広報委員会と日刊工業新聞社の調査で、会員35社の88.6%が三菱ブランドの最大価値を「信用・信頼性」と回答。
  • 三菱UFJアセットマネジメントや三菱HCキャピタルは、長期取引や大型案件でブランド信頼が金融事業の基盤と事業機会拡大に寄与と指摘。
  • 三菱商事や三菱UFJ銀行は、国際性や技術・商流・金融の総合力の発揮によりエネルギーや宇宙、脱炭素など成長領域を強化。

会員35社調査で見えたブランドの土台

Newswitchによると、三菱広報委員会と日刊工業新聞社は会員35社の広報担当部長や経営企画担当部長らを対象に、三菱ブランドの価値や強みについて15項目から最大3項目を選ぶアンケートを実施した。最多回答は「信用・信頼性」で31社と全体の88.6%を占め、「国際性」が12社、「伝統性」が11社、「公益性」「公明正大」「総合力」が各10社で続いた。

調査結果は、三菱ブランドの評価が単なる知名度ではなく、長年にわたり蓄積してきた信用力に根差していることを示している。三菱自動車の木内隆広報部長は、海外販売比率の高い事業環境でも、「三菱」の名称が持つ安心感や誠実な企業姿勢への期待が、提案や協議を円滑に進める土台になっていると受け止めている。

記事では、こうした信用力が現代の三菱グループで「見えないインフラ」として機能している点が焦点となっている。グループ間の資本関係が相対的に薄いなかでも、共通の基本理念である三綱領を各社が受け継ぎ、日々の事業活動のなかで磨き続けることが、強固なブランド維持の背景にあるという構図だ。

金融と製造、海外展開に広がる事業効果

金融・保険分野では、三菱UFJアセットマネジメントの増井利彦経営企画部長が、運用会社にとって「信頼」は事業そのものを支える経営基盤であり、長年培った三菱ブランドへの信頼が自社の信頼を下支えしていると強調している。三菱HCキャピタルの柴橋和則コーポレートコミュニケーション部長も、長期取引や大型案件では信頼や安心感が重要で、ステークホルダーとの関係構築を支える役割を果たしていると説明する。

製造業でも同様の効果がみられる。三菱製鋼の倉内拓哉執行役員広報・IR部長は、初期商談や品質、体制に関する対話の場面で、三菱ブランドが期待や安心感の前提として受け止められることが多いとみている。三菱化工機の中谷朋喜企画部長は、顧客や社会との長期的な信頼関係の根底に三綱領の精神があり、グループの価値観が自社の企業価値の源泉になっていると位置づける。

さらに、ブランドの突破力として「国際性」と「総合力」も重視されている。三菱商事の岡本卓馬広報部長は、三綱領の「立業貿易」がグローバルな事業展開を示し、三菱ブランドの国際性に重なると説明する。三菱UFJ銀行の米良徹広報部長は、エネルギーや宇宙開発、脱炭素関連ビジネスで、製造力、技術力、商流、金融を組み合わせる総合力が発揮されていると指摘した。

三菱UFJ証券ホールディングスの戸田成治広報・サステナビリティ部長は、三菱UFJモルガン・スタンレー証券について、MUFGグループとしての総合力とMorgan StanleyとのJVを強みに挙げている。信用を基盤に外部金融機関との協業を広げる動きは、三菱ブランドが国内外の事業機会を支える資産として機能していることを示している。

当社はこれまで、データセンター需要が日立・三菱電機・東芝の業績を押し上げる一方、米国リスクが重荷になり得る点を詳報しました。

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