日本のプロスポーツ産業では、男子バスケットボールBリーグが2025〜26年シーズンに営業収入1013億円、総来場者数約612万人へと成長し、競技団体の経営改革の成否が改めて注目されている。対照的に、アメリカンフットボールのXリーグは集客と収益基盤の弱さに加え、今季の制度改革のさなかに規定違反問題が発生しており、外部人材の登用と統治体制の見直しが焦点になっている。
ハイライト
- Bリーグは創設10年で市場規模を5倍に拡大し、2025〜26年の営業収入は1013億円、総来場者数は約612万人に達した。
- Xリーグは2024年度の経常収益が約3億9000万円、観客数や協賛金・放映権収入も低迷し、理事長辞任やシーガルズの途中辞退でガバナンス課題が顕在化した。
- 日本のスポーツ界では外部人材登用と統治改革が成長の鍵となり、協会のガバナンス刷新と成果連動型報酬導入が今後の成否を左右する。
Bリーグ成長とXリーグ停滞の構図
日本経済新聞に掲載された安田秀一氏の寄稿によると、Bリーグは創設から10年で市場規模を5倍に広げ、2025〜26年シーズンのリーグと全クラブを合わせた営業収入が1013億円に達した。総来場者数も約612万人となり、各クラブの株式会社化や収支公開、スポンサーと観客の評価を受ける経営体制が成長を支えているという。一方、Xリーグの昨年度の年間総来場者数はリーグ全体で約8万5000人にとどまり、日本選手権ライスボウルの観客数も今年は約2万人だった。24年度の日本社会人アメリカンフットボール協会の経常収益は約3億9000万円で、その8割超を加盟チームの参加費やチケット買い取り、協会費が占め、一般客からのチケット収入は2347万円、協賛金は約1045万円、放映権料は200万円だった。
Xリーグは今年、戦力均衡を目指す「Xプレミア」改革に着手したが、改革を主導していた理事長がリーグ戦の途中で辞任に追い込まれた。同理事長が代表を兼ねていたオービックシーガルズにプロ契約選手の規定違反の疑いが持たれ、対戦相手の試合辞退に続いて、シーガルズ自身も残りシーズンの出場辞退を発表している。
外部人材と統治改革が成長の分岐点
安田氏は、日本のスポーツ界では閉鎖性が競技団体の体質にも引き継がれてきたとし、Bリーグはその構造を壊した点が大きいと指摘する。男子バスケットボール界は過去にリーグ分裂とFIBAからの警告を経て一本化に踏み切り、その後は外部のビジネス人材が中枢に入り、事業性と透明性を高める方向へ舵を切った。これに対し、Xリーグは内輪の運営を続け、問題解決も内部に閉じがちだったと安田氏はみている。新理事長には、京都大学アメフト部での指導歴に加え、Bリーグ4クラブで要職を務めた西村大介氏が選ばれたが、同氏はボランティアで難局に当たるとされる。
安田氏は、スポーツ産業化が地域産業の活性化や教育環境の改善にもつながるテーマだとしたうえで、日本社会人アメリカンフットボール協会が優秀な人材登用と成果連動の報酬体系を基盤とする正しいガバナンスを導入できるかが今後の成否を左右すると論じている。他競技でも、バレーボールやラグビーが改革を進めており、Bリーグに続いて成長軌道に乗るリーグが現れるかが注目される。
当社はこれまで、MACオフィスが成長戦略の一環として進めたTOKYO PRO Market上場申請について詳述してきました。
- Forex
- Crypto